空飛ぶ車の実用化がすぐそこに〜近未来のモビリティ〜

COLUMN(コラム)
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おはようございます。モウリです

あなたは「空飛ぶクルマ」と聞いて、どう思いますか?

そんなのSF映画の世界でしょ

そう思う方も多いかもしれません。
でも実は、もう実現される未来が近いんです。

日本では、2023年をめどに実用化が進んでいます。
もう直ぐですよね?

そこで本日は

  • 「空飛ぶクルマ」って一体なんの?
  • 本当に実現できるのか?
  • どのように活用されるの?
  • 「空飛ぶクルマ」を使用しているイメージを掴みたい

そんな内容をお届けします。

もう1年後には実用化され、25年の大阪万博時には実際に試乗できるかもしれませんよ。
では実際にどのような世界なのか?

一緒に学んでいきましょう♩

空飛ぶ車について

実は、「空飛ぶ車」の明確な定義はありません。
国土交通省の令和3年3月「空飛ぶクルマについて」の資料によると。

  • 明確な定義はないが、「電動」「自動(操縦)」「垂直離着陸」が一つのイメージ。
  • 諸外国では、eVTOL(Electric Vertical Take-Off and Landing aircraft)やUAM(Urban Air Mobilty)とも呼ばれ、新たなモビリティとして世界各国で機体開発の取組がなされている。
  • 我が国においても、都市部での送迎サービスや離島や山間部での移動手段、災害時の救急搬送などの 活用を期待し、次世代モビリティシステムの新たな取り組みとして、世界に先駆けた実現を目指している。

世界共通言語としては、「eVTOL」が一般的かな

遠隔操作や自動制御によって飛行できる「ドローン」をベースにして、人が乗車可能にしたもの。
電気自動車をベースにして、プロペラや自動制御システムを加えたものがあります。

クルマということで道路を走ることをイメージしてしまいますが、新しい移動する手段と捉えたほうがしっくりきます。
「空飛ぶタクシー」と呼ばれることもあります。
必ずしも自動車の機能を持っていなくてもかまわず、地上を走れなくともよいことになります。

なお、ヘリコプターは通常電動ではないので eVTOLには含まれません。
ヘリコプター、ドローン、小型飛行機の要素をもち、信頼性や静粛性などに優れます。
運用コスト、メンテナンスコストも低く抑えられます。

eVTOLとは

eVTOLとは「electric Vertical Take-Off and Landing」の略で、「イーブイトール」と読みます。
直訳すると「電動垂直離着陸機」で、文字通り地面から垂直に離着陸可能な機体のこと。

eVTOLは「空飛ぶクルマ」の類型の一つとされており、開発が活発に行われるようになっている。
空飛ぶクルマと聞くと遠い未来の夢の乗り物だと思っている人も多いだろうが、実証実験も既に盛んに行われ、少しずつではあるが実用化にも現実味が帯び始めている。

グローバル調査会社のマーケッツアンドマーケッツが2019年3月に発表した予測によれば、eVTOLの市場規模は、2025年には1億6000万ドル、2030年には4億1000万ドルまで拡大するという。

eVTOLを含む空飛ぶクルマの実用化に向け、日本では2018年に「空の移動革命に向けた官民協議会」が初開催された。
同年12月には2023年の事業開始と、2030年の本格導入へ向けたロードマップを取りまとめ、官民一体となって実現に向けた取り組みを進めています。

と言われてもあまりイメージが湧きませんよね?(笑)
そこで、経済産業省ががeVtolを活用した未来を映像でお伝えしてくれているので。
一緒に見ていこう。

具体的には、東京〜大阪間をドアtoドアで2時間程度で済むみたいです。
ご自身の駅から新幹線口〜乗車手続きなどなど含めると、大体3時間位はかかっていましたが。
大幅な短縮ですよね?
また高速道路を使っても40分かかる東京-横浜間も、空飛ぶクルマなら10分程度で駆けつけることができる。

「空飛ぶクルマ」のロードマップ

前章でもご説明しましたが、経済産業省と国土交通省は、2018年8月より「空の移動革命に向けた官民協議会」で議論を重ね。
12月20日に政府と事業者が一丸となって、世界で初めて「空飛ぶクルマ」の実現に向けたを取りまとめています。

これは毎年更新されており、最新のものだと2020年版がある。

経済産業省「次世代空モビリティ」より

実証実験については23年から始まり、25年には大阪・関西万博での実用化を目指すとされています。
先行するドローン開発の輸送技術や実証実験結果などにより、有人飛行整備が前倒しされる可能性はある。
経済産業省が描く30年ごろの一般化は希望的観測でありそうです。

現在、法規制を含めた検討課題については、経済産業省と国土交通省が実施する「空の移動革命に向けた官民協議会」で協議が進んでいます。

現在は、航空機に対しての法律である航空法改正案が成立。
22年3月より施行され、政府目標として掲げられるレベル4飛行(有人地帯上空での補助者なし目視外飛行)が国の許可・承認を受けた上で可能になりました。

本法律の改正は、無人航空機の飛行に関するものですが、ドローン向けの法改正の第一歩となり、次の法改正の際に空飛ぶ車は論点となりそう。

またメリットしては以下の事が期待されます。

  • 都市部の渋滞や環境負荷の低減
  •  過疎地域の輸送手段の確保
  •  電車やバス、タクシーなどを乗り継ぐ回数が減り、航行距離や所要時間を短縮
  •  渋滞を回避できる
  •  離島への交通手段
  •  緊急車両への活用:災害や事故現場に柔軟に対応
  •  新たな観光資源化
  •  救急医療への対応(フライトドクター)

このような利点を徹底して周知することにより、多くの方の視点を「課題もあるが、メリットが十分あるのだから、国とメーカーにはしっかりと安全性を確保してほしい」といった、反対者から応援者に変化させる可能性が出てきます。

▽FNNのニュースでも「空飛ぶクルマ」について放送しておりましたので、添付しておきます▽

日本のモビリティ「SkyDrive社」について


画像出典:https://en.skydrive2020.com/

「空飛ぶクルマ」へ実用化に向けて各社取り組んでいますが。
ここでは、「SkyDrive社」を1つ例にとって説明していきます。

株式会社SkyDriveは、航空機・ドローン・自動車のエンジニアが集う有志団体CARTIVATORメンバーを中心に発足した「空飛ぶクルマ」の開発・製造・販売を行うスタートアップ企業です。

福沢知浩代表取締役が18年に設立し、航空機メーカーや自動車部品大手から、技術者が20人ほど集まりました。ベンチャーキャピタルのストライブやドローンファンドから資金を調達し、自治体の助成金を含めてすでに15億円を活動資金として集めています。
さらに2020年9月2日までに、日本政策投資銀行など10社を引受先とする第三者割当増資により、事業拡大期にあたる「シリーズB」で39億円の資金調達を実施したと報道さえれています。

2020年8月に有人飛行試験に成功するなど、2025年ごろの事業化に向け“本気で”取り組んでいます。

business leaders square wisdom」のインタビューを参考に「SkyDrive社」の展望を見ていきます。

2023年度に空飛ぶクルマの実用化を予定


株式会社SkyDrive 代表取締役CEO 福澤 知浩氏

「空飛ぶクルマ」の特徴は大きく分けて3つ

  1. 電動のため低コストかつ低騒音
  2. 運転が容易で自動運転も可能
  3. 垂直に離発着できるので点から点の移動が可能でインフラがコンパクト

という3つの点に集約される。

こうした特長を活かして、

「移動をより短時間で、安全かつ思いのままに、インフラが整備されていない地域でも活用できる、という世界を目指したい」

「おそらく2022年から2024年にかけて、空飛ぶクルマの販売がスタートするでしょう。その市場規模は、最終的には自動車市場の約1/3にまで拡大するのではないかといわれています。今後、バッテリーの電池技術が進化して航続距離が延び、規制や社会受容性の問題もクリアすれば、空飛ぶクルマの利用はどんどん広がっていくと思います」

現在開発中の空飛ぶクルマは、大きな機体と小さな機体の2タイプに大別される
前者はサイズ10m四方、重さ3トン以上の機体で、その代表格がベル社のNexusだ。
一方、後者はサイズ3m四方、重さ0.6トンとコンパクトなつくりで、SkyDriveや中国のイーハン製品などがこれに当たる。大きな機体は100~300kmの航続距離を持つのに対して、小さな機体は20~30kmと短い。

「このため遠くまで行きたい時には大きな機体、コンパクトな離発着場を使って近距離を移動したい時には小さな機体が向いている」
「日本とアジアでは、ビルの屋上でも離発着が可能で、日常的に使えるコンパクトな機体が普及するでしょう。一方、土地が広くて移動距離が長い欧米では、大きな機体の開発・導入が進むのではないかと思います。」

今は、これら2つのカテゴリー間で互いに切磋琢磨しながら、開発が進められているという状況です」

大阪と東京のベイエリアでエアタクシーが就航


2023年度のサービス開始後に計画している有人飛行ルート。安全性が高く、一定の輸送ニーズが期待できる海上ルートが選ばれている

現在、空飛ぶクルマのプロジェクト候補は世界に200~300件あるといわれている。
だが、有人試験まで漕ぎつけたのはわずか10件程度で、日本勢ではSkyDriveの1社のみ、というのが実情だ。

同社は2019年、愛知県豊田市に1万㎡の開発拠点を構築。
2020年8月には、国内で初めて有人飛行の公開試験を成功させた。
今後、国土交通省の航空法に基づく認証を取得し、エアバスやボーイング並みの安全性があると認められれば、一般の乗客を乗せた有人飛行が可能になる。

サービス開始は2023年度を予定している。
SkyDriveの特長であるコンパクトな機体のメリットを活かして、

「コンビニの駐車場ぐらいのスペースから離発着できるような機体をつくり、圧倒的に身近に空を使える世界を目指したい」

ただし、当面は安全・安心な形での運行のため、決まった区間を往復する、かなり限定したエアタクシーのサービスからスタートを予定している。
具体的には、飛行許可を得やすい海上ルートで一定の輸送ニーズも見込める「首都圏」と「大阪の湾岸エリア」での実装を目指すという。

「手始めに、大阪のベイエリアからスタートしようと思っています。このエリアには、USJや海遊館、大阪万博やIR(統合型リゾート)の予定地である夢洲などが集中しています。年間数千万人の観光客が訪れる大阪の代表的観光地であり、来訪者の半数を占めるのがインバウンド客。ところが、このエリア内を電車やバスで移動しようとすると、意外に時間がかかる。そこで、空飛ぶクルマを使って楽しく移動できるようにしよう、というのが目下の計画です」

当面は「エンタメ×移動」からスタート


SkyDriveが開発を進める空飛ぶクルマのコンセプトモデル「SD-XX」。自動車同等のコンパクトサイズで、電動化と量産化で低コストの実現を目指す。自律制御技術で運転が簡単で、将来は自動運転を見込んでいる

「空の移動革命社会実装大阪ラウンドテーブル」が発足。SkyDriveは、大阪府やさまざまなステークホルダーと連携しながら、空飛ぶクルマの社会実装に向けて協議を進めることとなった。
「いずれ空港までルートがつながれば、海外からの観光客も気軽に大阪のベイエリアに行けるようになる。ベイエリアから淀川の水上バスに乗船すれば、梅田や京都まで移動することも可能です。そんな形で、どんどん計画を広げていきたいと思っています」
当面のユースケースとしては「エンタメ(エンタテインメント)」、「移動」、「エンタメと移動の中間」を考えているという。

「エンタメについては、遊覧飛行やジェットコースター、観覧車のような使われ方、移動の面では、ほかに移動手段がない場合や、時短のための利用が中心になると思います。一方、エンタメと移動の中間というのは、SLや豪華客船に近い使われ方です。その意味では『エンタメ×移動』からスタートして、徐々に『移動』に移行していくのではないかと考えています」

それ以外にも、救命救急、エアタクシーなど、さまざまな分野での利用が考えられるという。

空飛ぶクルマの実用化にあたっては、法整備も欠かせない。現在、欧米が中心となって航空法の整備を進めており、操縦士の免許制度についてもグローバルな議論が行われている。

日本でも2018年8月、空飛ぶクルマの産業育成と競争力強化を目指して、「空の移動革命に向けた官民協議会」が発足。官民の関係者が一堂に会し、今後、オールジャパンで取り組むべき技術開発や制度整備についての協議が進められてきた。

「国の成長戦略にも、2023年度からの事業開始に向けた制度整備が明記され、国としてもかなりバックアップしていただいていると感じています。おそらく2021年の半ばには、制度が完成して認証が始まり、順調に行けば23年にローンチできるのではないかと思います」

無人機と有人機の両輪でノウハウ蓄積と相乗効果を狙う


SkyDrive社が両輪で開発を進める、有人機の空飛ぶクルマと無人機のカーゴドローン。共通のコア技術が使われている

現在同社では、空飛ぶクルマの開発と並行して、産業用ドローンの開発・事業化にも取り組んでいる。
通常のドローンは5㎏程度しか運搬できないため、カメラを搭載して空撮や測量、点検などに利用されているが、SkyDriveの『カーゴドローン』は、30㎏以上の運搬が可能。
有人機のノウハウを活かした安全設計により、「重いものを安定的かつ安全に移動させる」ことを可能にした。

「実はこのカーゴドローンは、困りごとの解決にかなり役立っています。例えば、鉄塔はメンテナンスしないと錆が発生するため、鉄塔をペンキで塗装する作業が年間約3000本のペースで発生します。この塗装作業には20 kg の塗料缶が30~35本必要で、今は道なき道を、人手で運んでいるのが実情です。このペンキの運搬をカーゴドローンで代替すれば、危険な作業を減らして、作業のスピードアップを図り、労働力不足にも対処することができます」
カーゴドローンの活躍が期待できる場は、もちろんそれだけではない。山設備や建設現場、船・洋上設備への資機材の輸送、山小屋への物資輸送など、さまざまなユースケースが考えられるという。

「例えば、山小屋の物資輸送や、山間部の建設現場への資機材の輸送は人手で行われており、多大な時間とコストがかかっています。こうした作業の一部をドローンで代替できれば、コストパフォーマンスを大きく改善することができる。いずれは街中でも、宅配サービスでのドローン利用が進むのではないかと思っています」

同社では航空機開発で培ったノウハウを活かし、2020年にカーゴドローンの販売を開始。市場拡大が先行する無人機で運行実績を積み、そこで得た知見を、有人機の開発に反映させていく考えだ。

2023年度の実用化にむけた今後の戦略とキーポイントは

2023年度の実用化を見据えて、今後同社では、空飛ぶクルマの市場をどのような戦略を持って切り開いていくのだろうか。

「当初は新興国を中心に、市場開拓を進めていきたいと考えています。特に中国は飛行許可がとりやすく、中国政府も膨大な資源投下を行っているため、スピード感を持って事業を展開できるのではないかと思います」

一方、日本市場はどうか。万博開催を控えた大阪は別として、国内のほかの地域での運用は、社会受容性の観点からいってもハードルが高いと福澤氏。

「まずはアジアで先行導入し、十分な実績を積んだ上で、日本市場で事業を拡大していくことを考えたい」

「人類の歴史はモビリティの進化とひも付いています。空飛ぶクルマによって、移動や生活を豊かにすると同時に、日本発のハードウェア・スタートアップを成功させることで、日本のものづくり産業の活性化につなげたい。今の日本のものづくりは大企業が中心ですが、優秀な人材がスタートアップに行けば、日本発の新しい製品をどんどん生み出すことができる。空飛ぶクルマの開発を通じて、その点に貢献できればと思っています」

最後に「SkyDrive社」が作成したイメージ映像をお届けして終わりたいと思います。

まとめ

本日は以下について解説しました

  • 空飛ぶ車について→明確な定義はないが、「電動」「自動(操縦)」「垂直離着陸」が一つのイメージ
  • eVTOLとは→「電動垂直離着陸機」で、文字通り地面から垂直に離着陸可能な機体のこと
  • 「空飛ぶクルマ」のロードマップ→実証実験については23年から始まり、25年には大阪・関西万博での実用化を目指すとされています。
  • 日本のモビリティ「SkyDrive社」について→2025年ごろの事業化に向け“本気で”取り組んでいる日本のベンチャー企業

本日は、「SkyDrive社」についてお話ししましたが。
世界中で「空飛ぶクルマ」の開発は進んでいます。
空を飛びながら移動する未来が近づいているんですね。
楽しみでワクワクしますよね♩

また後日、他の事例もご紹介できればなと思います。

本日も最後までお読み頂き誠にありがとうございます。

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